仙台市教育委員会編（1997）『平成６年度情報教育実践の手引〜マルチメディア時代への取組に向けて〜』分担執筆

マルチメディア時代に
教育はどう対応していくか（注１）

東北学院大学助教授　鈴木克明

1.　マルチメディアとは

　マルチメディアとは、映像や音の出るパソコンのことを言う。ワープロの文字や表計算の数字が画面いっぱいに表示されるイメージがあるパソコンに、文字情報だけでなく、音楽やビデオ、写真などの多様な（マルチ）形態の（メディア）情報が表示できるようになった。一昔前は、黒板とチョークに加えて、VTRやスライドなど様々な（マルチ）教育機器（メディア）を使うことを指してマルチ・メディアと呼んでいた。現在では、世の中一般には、様々な機器が必要であったものがコンピュータ画面一つに統合・収束できたことを指して（「シングル・メディア化」と言いたいところだが）マルチメディア化と言う。

　パソコンのマルチメディア化を支えているのは、コンピュータの高速化と情報のデジタル化である。映像や音を全てパソコンが扱えるデジタル情報（０と１）に置き換えて保存し、それをまた再現しながら画面に出すためには、相当のスピードが要求される。パソコンに表示されるマルチメディア情報が電話回線などを使って外部から入手されるものをネットワーク系、CD-ROMなどを使ってその場で再現できるものをパッケージ系のマルチメディアと言う。

2.　放送・視聴覚教育とマルチメディアの融合

　マルチメディアの教育利用を考えるとき、従来からの放送・視聴覚教育の延長線上に捉えるとよい。視聴覚部会の実践報告の多くにパソコンが使われている実態を見ても、また、パソコンと映像の融合というマルチメディアの特徴を考えても、それは、自然な流れである。教育機器ごとに研究会を分断するという発想をやめなければいけないことを、マルチメディアは我々に示唆している。

　ラジオが音声情報だけだったことに対して、テレビはそれ自体でマルチメディア情報を提供してきた。映像あり、音あり、テロップ（文字）あり、である。パソコンのマルチメディア化は、見た目にはテレビ受像機がパソコンのモニタ画面に変わるだけのことである。スイッチ・ポンのテレビ並とまではいかなくても、買ったその日から電源を入れてマウスを動かせば使えるパソコンが、家電製品と同列に売り買いされるようになった。パソコンはマニアだけのものという時代は終わった。

　パソコンがマルチメディア化し、誰でも気軽に使えるものになると、学校で操作技術を教える手間がかからなくなる。ファミコン世代の子どもたちは、マウスやキーボード操作、CD-ROMやフロッピーディスクの扱い方などは放っておいても自然に習得する。しかし、マルチメディアをどう使っていったら役に立つのかという点は、慎重に教えていく必要がある。

　放送・視聴覚教育の実践では、テレビ＝アニメとアイドルという固定観念から出発して、情報源としての役割、マスメディア、情報操作、コマーシャリズム等を教える道具としてきた。パソコンもゲーム機と清書機としてだけでなく、情報発信源としての役割、情報産業、ネットワーク、著作権と情報モラルなどを教える絶好の教材となる。

　ところで、テレビとの比較において、マルチメディアの特徴は相互作用性（インタラクティビティ）にあると言われている。テレビは一方通行で情報をたれながす、あるいは送りっ放し（＝放送）である。しかし、マルチメディアはこちらが情報を求めて働きかけないと何も与えてくれない。テレビが受動的であったのに比べて、マルチメディアには主体性が要求されるので新学力観にマッチする、というわけである。

　確かに、一般的な特徴としてはその通りである。しかし、それは使い方次第であるという点を忘れてはいけない。放送・視聴覚教育の実践では、たとえば、教師による情報提示の道具とみなされるOHPでも、子どもたちにシートを自作させ発表の道具としてきた。テレビ番組もただ一方的に情報を受け取るだけでなく、ビデオに録画して、自分の追及する課題に関連ある部分を必要なところだけ繰り返し選択視聴させたり、家庭用ビデオカメラを駆使して、自分たちの調査結果をまとめた映像を制作・発表させる実践も展開してきた。これらの研究資産を、マルチメディアの教育利用にも大いに生かして行くべきだろう。

　マルチメディアを使ったからといって、自動的に相互作用性が保証されるわけではない。マルチメディアも、教師が事前に取捨選択した情報を説明の中で子どもに見せるだけでは一方通行になる。相互作用性を生かす使い方の検討には、放送・視聴覚教育がたどってきた道が参考になる。子どもたちの感性に訴える情報に目や耳を傾かせて「受動的」にさせる瞬間と、そこから自分たちの発想を得て「能動的」な学習活動を展開することとを、バランス良く取り入れていきたいものである。

3.　インターネットと図書室のマルチメディア化

　文部省（コンピュータ教育開発センター）と通産省（情報処理振興事業協会）の手によって、平成7、8年度に「ネットワーク利用環境提供事業」が実施された。いわゆる100校プロジェクトである。慶應大学湘南藤沢キャンパスの一角の「情報基盤センター」の教育ソフト開発・利用促進プロジェクトの一環として、日本全国の小中高特殊学校約100校に、インターネットへのアクセス（接続）を無料で提供した。十数倍の応募があったというから、コンピュータネットワークを使った実践をしてみたい、と考える学校も少なくないということで、ネットワーク系マルチメディアの浸透（あるいは、それへの期待の高さ）を示している。

　インターネットとは、組織内ネットワークを相互に結ぶ全世界的なコンピュータ通信ネットワークの総称である。大学や研究機関を中心に、自分たちのネットワークを相互に連結させて行った結果として膨れ上がった網の目であり、運営はネットワーク管理者たちのボランティアに委ねられている。アメリカ政府が提唱する「情報スーパーハイウェイ構想」がインターネットの大動脈を提供し、近年では個人や企業にインターネットアクセスを有料で提供する会社も台頭してきた。新社会資本整備という観点から、情報のインフラとして注目されている。

　一度インターネットの網の目に入り込むことができると、世界中で無償で公開されている情報を入手することができる。たとえば、NASAが提供しているスペースシャトル関連の画像資料、連邦図書館の文献データベース、世界各地の気象データ、旅行情報、あるいは時事ニュース。レコードを出すかわりにインターネット上で新譜を発表する音楽グループや、通信教育をテレビのかわりにインターネット上で展開する大学もある。

　学校からインターネットへのアクセスが最も自然な形で行われるのは、図書室であろう。何かを調べようと図書室の本を探したこれまでの情報検索の延長として、図書室にパソコンを設置してインターネットが利用できるようにする。図書室のマルチメディア化である。

　これまでも図書だけでなく様々な視聴覚的資料を図書室に導入し、図書室から学習情報センターへの脱皮を試みてきた。CD-ROMもインターネットも、その試みの延長線上に位置づけられる。パソコンについての学習をするならばパソコン専用教室がよいだろうが、情報アクセスの道具として活用するならばやはり図書室が相応しい。

4.　情報の受信と発信

　インターネットの可能性は、世界中からの情報の入手だけではない。自分たちの情報も、世界中の人に見てもらうことができる。つまり、情報の受信と同時に発信も可能なのである。情報発信では、電話や手紙の代用としてインターネットを利用して特定の相手にこちらから情報を送り付ける電子メールも便利だが、「どうぞ見たい人はご覧ください」という気持で情報を公開する情報提供サービスが面白い。

　自分が提供できる情報、たとえば地元の旅行案内や、学校の紹介、自分の研究成果や創作物（イラスト、ポエム、小説）などを、インターネットに直接つながっている自分のコンピュータ上に用意し、それを公開するだけでよい。見ず知らずの人が、世界中のどこからでも、自分が用意した情報を知らぬ間に見に来る。そして、意見や感想、お礼の言葉などを電子メールで寄せてくれる。世界を相手に自分から情報を発信できる。こんな胸踊る体験は、なかなかない。

　100校プロジェクトの参加校では、続々と自分たちからの情報発信を始めている。日本語だけでなく英語の情報も提供して、世界中からの参観者に備えているところも多い。100校プロジェクト参加校の一つである東北学院中学高校では、学校紹介や宮城歳時記に加えて、「バーチャル文化祭」（仮想文化祭）を公開している。いつもだと年に一度の成果発表会、近隣からの参加者で盛り上がるが、展示はすぐに撤去される。それをインターネット上に常設して、世界中の人にいつでも見てもらおうという試みである。

　また、小学校では、各地の人々の暮らし（山梨大付属小）や全国お雑煮比較（キッズネット）などのように、自分たちの地域と他地域を比較するための情報をインターネットで募集して、自分たちがネットワークを通じて収集した情報をまとめて発信する実践も試みられている。世界19カ国の2000校の合計百万人以上の子どもたちが参加して、最低3年間にわたって気象データを収集・報告することで環境問題に取り組む科学者に協力するというスケールの大きい試み（GLOBEプロジェクト）もスタートした。

5.　学校再点検の契機に

　アメリカでは、2000年までに全ての教室と図書館と病院をインターネットで結ぶという。日本でも、全ての教室とまではいかなくても、せめて図書室にだけでもインターネットの恩恵にあずかれる日が早晩来るだろう。マルチメディア時代を迎え、インターネットの普及を目前にして、情報の受信と発信という観点から学校を見直す契機としたい。

　与えられる情報と探し出す情報。授業中に飛び交う情報の総量と無駄な情報の割合。教師の「シャベリ」を三割以内に、あるいは教師の役割を情報の門番から黒子へ、というスローガン。学校の在り方、授業の進め方についての暗黙の了解を改めて吟味したい。

　1995年10月27日仙台一中の文部省指定教育機器利用研究公開授業と1996年10月24、25両日の教育工学協会全国大会（宮城大会）での成果をもとに、全国のマルチメディア教育をリードする実践を積み重ねていきたいものである。

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6.　インターネットの爆発的普及と対応の緊急性

　インターネットへの情報提供に用いられるWWWホームページの数は、平成７年の１年間で、約２０倍の成長を遂げたと通産省の『マルチメディア白書1996』は報告している。少し前まではインターネットも、アメリカでの出来事、あるいは研究者の世界だけのことと思われていた。しかし、急速な民間企業や家庭への普及によって、通信ネットワークによってもたらされる社会的変化が、まさに現実のものとして実感されるようになった。

　平成７年の後半には、日本の小中高校から発信されるホームページは１日に１件の割合で増えていた（市川・鈴木、1996）が、この増加も社会全体におけるインターネットの急速な普及に比べると見劣りすら感じる。平成７年は、パソコンの売り上げがテレビ受像機の売り上げを上回った年でもあった。

　企業は新卒者向けの就職情報をインターネット経由で流すことで、駆使できる人材を確保しようと懸命である。就職に関係するとなると、コンピュータは苦手の「文化系」を自認している学生も、躍起になって使おうとする。テレビ局や新聞社などのマスメディアもインターネット上に相次いでホームページを開設し、伝達方法の複合化（産業界ではこれをメディアミックスと呼ぶ）を試みている。政党や省庁、地方自治体から、映画会社、ファッション業界、旅行業者、音楽家や写真家、タレントに至るまで、ホームページを持たない業種を探す方が難しい。そんな時代にいきなりなってしまったのである。

　「高度情報通信社会は、コンピュータを単体で活用するのではなく、それらが情報通信ネットワークによって一体となって機能するところに、その本質がある。」とする中教審の指摘を待つまでもなく、この急激な社会変化に対して学校が無関心でいられる訳はない。高度情報通信社会を生きる子どもたちを、無防備のまま社会に送り出すことはできない。遠い将来の話としてではなく、今学校にいる子どもたちに何ができるのか、現在の学校で何ができるのかを真剣に考える必要がある。次の学習指導要領の改訂がすんでから考えればいい問題ではなく、少しでも先取りして何ができるかを考える気持ちで接することが肝要である。

7.　情報活用能力の育成と
「つまらない授業」の見直し

　中教審が情報化の進展と教育について考えた第一のポイントは、情報化が進展するこれからの社会に生きていく子供たちに、どのような教育が必要かということである。

　審議のまとめでは、「溢れる情報の中で、子供たちが誤った情報や不要な情報に惑わされることなく、真に必要な情報を取捨選択し、自らの情報を発信し得る能力を身に付けることは、子供たちにとってこれからますます重要」と指摘し、高度情報通信社会における情報リテラシー（情報活用能力）を「情報に埋没することなく、情報や情報機器を主体的に選択し、活用するとともに、情報を積極的に発信することができるようになるための基礎的な資質や能力」と定義している。

　情報活用能力は、「生きる力」という新しい用語の柱になっている力量であり、その中味自体は先の『情報教育の手引き』（文部省）を踏襲しているようである。一方で、その情報活用能力の必要性を論じる部分に興味深い指摘がある。すなわち、子供たちが様々な情報手段から入手する情報量の膨大さと内容の多様さが、量的には学校教育を通して提供される情報を凌駕し、またその内容は学校の授業で学ぶものよりも子供たちの興味や関心を大いに引きつける、という指摘である。

　学校の授業で習うことよりも、社会から直接学ぶことがらの方が子どもたちにとって面白い。これは単に、「授業でやる勉強は将来に備えて役に立つものだから今は面白くなくて当り前であって、社会から直接学ぶことは将来の役にも立たないどうでもいいことだから面白いのだ」、といって片付けられる問題ではない。学校で取り上げる価値がある教育内容であるならば、本来的に子供たちの興味や関心を大いに引きつけるはずである。

　巷に溢れるクダラナイ情報よりも、学校で取り組む課題の方がこんなに面白いんだ、ということを示すことを真剣に考えなければならない。娯楽は息抜きにはいいけれど、そればかりだと何も進歩がない。世の中にはこんなに人間の知的好奇心を刺激する材料があるんだよ。そんなメッセージを込めた授業を展開できなくては、学校の授業から子供たちの興味関心が遠ざかることを避けることはできない。「受験に出るから覚えておけ」「教科書に載っているからやる」では、学校での学びが陳腐なものとの印象を与えるだけである。

　情報化の進展は、つまらない授業の在り方を考え直す契機を与えてくれる。子供たちが様々な情報手段から入手する情報を、いかに授業に組み入れていくか。教科書の内容と、子供が自分から入手する情報とをいかにリンクさせるか。子供に情報発信させる活動を学校で学ぶべきことにいかに関連づけるか。これが情報リテラシーを育てるための鍵になると思う。このことは、「情報教育の時間」だけの問題ではなく、全ての教科の全ての学習活動に当てはめて考えるべきことである。

8.　教育の改善・充実と情報通信ネットワーク

　中教審が情報化の進展と教育について考えた第二のポイントは、子供たちの教育の改善・充実のために、コンピュータや情報通信ネットワーク等の力をどのようにしたら生かしていくことができるか、どのように生かしていくべきかということである。これに対しては、情報機器やネットワーク環境を整備し、積極的に活用することに加えて、学校の施設・設備全体の高機能化・高度化を図り、学校自体を高度情報通信社会に対応する「新しい学校」にしていく必要があると提言している。

　情報通信ネットワークの整備については、その時期を明記してはいないものの、全学校が対象となるべきであるとした。「情報通信ネットワーク環境の整備の在り方としては、近い将来、すべての学校がインターネットに接続することを目指しつつ、当面は、全国の幾つかの地域の学校にネットワーク環境を整備し、インターネット利用の実践研究を積極的に実施し、その成果等を踏まえながら全国に広げていく方法が適切」と記している。

　米国の情報スーパーハイウェイ構想では、西暦２０００年１月１１日までには「全ての教室、図書館、病院・診療所を結ぶ」という具体的な目標を掲げている（全ての教室であり、学校に１教室ではないことに注目しなければならない。この点が誤訳されている場合が多い）。これが約束の期日までに実現するかどうかは定かではないが、平成７年末で公立学校の５０％（約４万２千校）がインターネット接続を実現したという調査結果が報告されている（詳細は、山内、1996）。

　日本においては、先駆的な試みとしてApple社のメディアキッズ、平成７・８年度に実施されたネットワーク利用環境提供事業（通称１００校プロジェクト）や、さらに平成８・９年度実施に向けて準備が進んでいるNTT社の「こねっとプラン（通称１０００校プロジェクト）」や地方自治体レベルの教育センターを中心にした取り組みなど、各種のプロジェクトが成果を上げている。これを、いわゆる「普通の学校」において実現するためにどのような方策が求められるか、緊急に対応策を検討する必要がある。家庭における持てる者と持たざる者の情報格差が広がる今、学校における情報格差の問題は小さくない。

9.　情報教育カリキュラムをどう実現するか

　「審議のまとめ」にも紹介されているように、先進的な学校の取り組みでは、様々な「新しい学校」への方向性が示されている。一つの学校の枠を越えて、様々な学校や地域との情報の共有・交流を可能にし、子供たちに豊富な教材を提供する。他の学校とネットワークを結ぶことによって、様々な情報交換を行うことなどは、日常のありふれた活動となるであろうと予想している。問題は、これをどう実現していくかにある。ネットワークが整備されてから実現に移すのではなく、ネットワーク整備以前からできることは何かないのかを視野に入れて、考えていく必要がある。

　審議のまとめでは、博物館、美術館、図書館、大学等は子供たちにとって魅力のある教育用素材の宝庫であり、これらを情報通信ネットワークを通して授業に活用し、子供たちの学習に対する興味を高めると指摘している。国際理解教育や環境教育も情報通信ネットワークの対象を世界に広げることによってはるかに豊かな充実したものになり、こうした学習を通して、子供たちは、自らの情報発信能力を高めることの必要性を実感するし、教室の授業だけでは得られない感動を覚えるとしている。また、学校の施設の中では、特に学校図書館について、図書資料の充実のほか、様々なソフトウェアや情報機器の整備を進め、高度情報通信社会における学習情報センターとしての機能の充実を図っていく必要があると指摘している。

　これらは全て、情報通信ネットワークによって初めて実現できるものではない。ただ今よりも簡便に実施できるようになるだけである。現存の例えば郵便によって、あるいは実地見学によって、情報教育の何が実現可能かを検討してもよいのではないだろうか。

　コンピュータの授業への導入を契機に情報教育が叫ばれ、コンピュータによる従来の教科の教育方法の改善も期待された。しかし、コンピュータ導入校においては、コンピュータの授業はコンピュータを教えるために「別枠」で存在し、それ以外の従来の授業はあまり変化なく以前のままの形が温存されてきているのが実情ではないだろうか。

　コンピュータや情報通信ネットワークを使う場合も使わない場合も含めて、この時代にどのような授業が求められているのかを改めて考え直し、情報教育が「別枠」ではなく、全ての授業に浸透することを目指す必要がある。機械を使っても使わなくても、情報教育は実現できる。機械の未整備を情報教育の未整備の言い訳にしてはならない。

注

1）本論は、次の２つの既発表論文を著作権者の了解を得て一部訂正・加筆の上掲載するものである。
鈴木克明(1995)「マルチメディア時代に教育はどう対応していくか（連載特集　学校教育はどう変わるのか２　戦後５０年から２１世紀を展望して）」『教職研修』1995年9月号 80 - 83
鈴木克明(1996)「情報通信ネットワークと情報教育（連続特集　中教審『審議のまとめ』の徹底分析と具体化へのポイント）」『教職研修』1996年9月号 60 - 63

引用文献

市川尚・鈴木克明（1996）「ＷＷＷホームページはどのように設計したらよいか？〜小中高ホームページの調査・分析からの提案〜」『IMETS』１２０号、　24 - 32
山内祐平（1996）「合衆国初等中等教育におけるインターネット導入の現状とその問題点」『IMETS』１２１号、　40 - 43

マルチメディア時代に 教育はどう対応していくか（注１）

1. マルチメディアとは

2. 放送・視聴覚教育とマルチメディアの融合

3. インターネットと図書室のマルチメディア化

4. 情報の受信と発信

5. 学校再点検の契機に

6. インターネットの爆発的普及と対応の緊急性

7. 情報活用能力の育成と 「つまらない授業」の見直し

8. 教育の改善・充実と情報通信ネットワーク

9. 情報教育カリキュラムをどう実現するか